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カテゴリ:New York > ニューヨークマーケティングトレンド

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Instagram/ @satomishiraishi_nydetox

Amazonによる米大手ナチュラルスーパーマーケットWhole Foodsの買収による、食料品のEコマースの加熱はさらに勢いを増しています。(買収の事情はこちらの過去記事から

Amazonに対抗すべく、Eコマースに力を入れているWalmartが、2018年中に都市部の800店舗で食料品の同日デリバリーサービスを開始すると発表しました。

これにより全米の人口の40%以上がWalmartによりデリバリーサービスを使用できる計算になります。

このサービスは、Walmartのサイトもしくはアプリにログインし、欲しい商品を30ドル分クリックすると、デリバリー費用一律10ドルで同日中に届けてくれるというもの。

デリバリーにはUberらが使用されるそうです。

ニューヨークなどの都市部では、アプリを使用してレストランからメニューをオーダーしデリバリーしてもらう習慣はすっかり定着しており、日本でもお馴染みになったUber eatsや、Postmate、Caviarといった様々なデリバリーサービスが存在し、これまで自らデリバリーを行っていかなったレストランからも、気軽にデリバリーを取れる時代になりました。

最近では、デリバリーフィーも下がり、Postmeteなどは20ドル以上のオーダーでデリバリー無料になったり、20ドル以下でも提携先のレストランからは一律3.99ドルでデリバリーが受けられるなど、消費者にとってはより利用しやすい環境になっています。

一方、その分の負担はレストラン側にかかるわけで、提携先として利用者のデリバリーフィーを下げるために、レストラン側がPostmateなどにかなり高いシェアを支払わなくてはならない状況です。

こちらの過去記事でもご紹介しましたが、ヘルシーカジュアルダイニングのSweet greenなどは、独自のアプリからオーダーできて、待ち時間なしでピックアップできるシステムも導入しており、オーダーから実際口に入るまでの消費者の手間をいかに減らすかは、フードビジネスにおいて欠かせないポイントになっています。

ひと昔前は、外に食べるものを買いに行くのが面倒だからあるもので済ます... という時代でしたが、今は、外にいかずとも何でも手に入る時代ですね。

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自分を知るプラクティス
白石里美
大和書房
2017-11-17


お酒を飲み煙草を吸って不平ばかり言っていた20代を東京で過ごした後、ニューヨークに移り住み、自分探しに迷走をしながら、誰もが振り返る美貌を持つのに男運が全くないイタリア人美女、華やかな生活の陰で毎日不幸を嘆く弁護士、失恋してからずっと摂食障害に苦しむテレビ局勤務のヨギーニなど、様々な人と出会いました。

そんなニューヨーカーとの触れ合いや、数え切れない失敗を通して自分を見つめ直し、ようやく自分を受け入れて、自分の人生を生きる覚悟をした時に分かった「誰とも交換したくない人生」を手に入れる方法。

第一部は東京とニューヨークでの赤裸々な話、第ニ部のは自分を知って自分の人生を生きるための30のプラクティスと、一冊でニ度楽しめる本になっています。

印税の20%は、世界で教育を受けることができず貧しいまま生活せざるをえない環境に身を置く子供達に本を届ける活動をしているNPOであるRoom to Readに寄付させて頂きます。

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Instagram/ @ancientics

日本から市場調査に来られるクライアントさんの多くが言われることは、ニューヨークは、エコロジーや地球温暖化などの環境問題に敏感だということです。

実際には、トランプが大統領に就任して以来、パリ協定を脱退し、時代に逆境しているわけですが、ニューヨークやサンフランシスコ、LAといった都市部の、特に知識階級や富裕層の間では関心を払っている人が多いのは事実です。

近年では、食品・化粧品・日用品でもエコフレンドリーな企業姿勢はマストで、製造方法からパッケージまで、いかに環境に配慮しているかを、消費者が厳しくチェックしています。


弊社のAncienticsの甘酒バーも、今ちょうど新しいパッケージに移行している最中なのですが、日本人スタッフから提案があったプラスティックの使用は、現地のデザイナーに速攻で却下されました。

実際、多くのメーカーが、プラスティックから紙や缶のパッケージに移行しています。

例えば、グルテンフリーのエネルギーバーやグラノーラを作るThe GFBの新ラインのオートミールは、画期的な紙のパッケージを使用しています。



環境に配慮がある会社の商品は、消費者からその品質の信頼が得られやすいと言えると思います。

私自身も消費者として、プラスティックのゴミが大量に出る商品は買うのを控える傾向にありますし、美味しく食べてもらうだけでなく、環境に配慮し、原材料の調達や製造過程でフェアであるという企業姿勢は、今後ますます消費者にアピールしていくと言えます。

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44もうご存知の方も多いと思いますが、Amazon(アマゾン)が米国のスーパーマーケットWhole Foods(ホールフーズマーケット)を買収しましたね。

AmazonとWhole Foodsの実情

Amazonはここ数年、Amazon Freshという名のサービスで、生鮮食料品の販売に力を入れていました。

一方、高級ヘルスフードスーパーマーケットとして、大きなブランド力を持っているWhole Foodsですが、近年、Wal-Mart(ウォールマート)を筆頭に、既存のスーパーマーケットもオーガニック製品の販売に力を入れ始めたことから、2013年のピーク時以降、売上が伸び悩み、株価も半分に下落。投資家からかなりプレッシャーをかけられていたことは、再三伝えられていました。

Whole Foods創設者でCEOのJohn Mackeyは、売却する意思はなかったようですが、ボードメンバー数人が入れ替わった後、急速に売却の話が進んだということです。売却が発表された後、Whole Foodsの株価は急上昇しました。

一見、意外な組み合わせのようにも見えますが、生鮮食品の分野を一気に拡大したいAmazonと、莫大な資金力のあるAmazonの傘下に入ることで、投資家のプレッシャーから逃れてビジネスが続けられるWhole Foodsの両者にとって利益があるのが今回の買収とも言えます。

Amazonにとっての最難関課題・生鮮食料品

Amazonにとって、最難関の課題とも言えるのが、この生鮮食料品。いまや、洗剤やトイレットペーパーから、靴や洋服、家具に至るまで、オンラインで購入する時代ですが、それでも多くの消費者が実際に見て触って購入したいと思っているのが、この生鮮食料品だからです。

800ビリオンと言われるアメリカの生鮮食料品のマーケットで、2016年にオンラインが占める生鮮食料品の売り上げはわずか2%。これを誰がどのようにシェアを伸ばしていくのか。Amazonにとっても、今後、最も重要なマーケットです。

今回の買収で、Whole FoodsはWal-Mart, Kroger, Costcoらについてアメリカで5番目にランクされることになります。

ちなみにWhole Foodsの店舗数は2017年時点で460店であるのに対し、Wal-Martは4500店。

ここ数年は、どこもEコマースの拡大に力を入れていますが、Amazonの参入でそのスピードが一気に加速することは間違いありません。

Whole Foodsのオペレーションは、今のところ大きな変更はないそうで、Amazonが今後どのようにWhole Foodsを使っていくかは、まだ明らかにされていません。オンラインでオーダーした商品をピックアップしたり、デリバリーのハブセンターのようになっていくことが予想されます。

私も個人的に、日用品や本は全てAmazon、洋服や靴もほぼオンライン、でも、生鮮食品だけはWhole Foods......という典型的な消費者であっただけに、今後Amazonが、どのように消費者の習慣を変え続けていくのか、非常に興味深いところです。



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先週末の9月16日から18日まで、ニューヨークでコーヒーフェスティバルが行われました。

The New York Coffee Festivalには、ニューヨークを含む全米からはもちろん、ヨーロッパや、韓国や日本などアジア各国から90社近くが参加。

続くサードウェーブコーヒーブーム

一般入場料が30ドルだったにも関わらず、最終日の日曜日はすごい人混みで、サードウェーブコーヒーブームの健在ぶりが伺えました。
 


会場では、ニューヨークでおなじみのサードウェーブコーヒー、Birch Coffee, Devocion, Bluestone Laneをはじめとして、トルコのイスタンブールや、ベトナムコーヒーまで、様々なコーヒーベンダーが出展していました。

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ヨーロッパ発の植物性ミルク

植物性ミルクを提供するベンダーも目立ちました。 

最近はスターバックスでもオリジナルのアーモンドミルクが提供されるようになりましたが、アメリカでは、牛乳に加えて、豆乳も飲まない人が増えているので、ナッツやシードを原材料にした植物性ミルクの需要は年々増加しています。

上のマカデミアナッツオイル、milkadamiaはオーストラリアのベンダー。アメリカにきて2年ほどだそうです。

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こちらはスウェーデン発のオーツを原材料にしたミルク、Oat-Ly。ヨーロッパで最も高いシェアを持つ植物性ミルク。

こちらの商品の誕生は1990年だそうで、ヨーロッパは植物性ミルクの歴史が長いですね。パッケージもアメリカにはない感じで新鮮。

最近は、植物性ヴィーガンチーズも人気が高まっているそうですが、サードウェーブコーヒーと植物性ミルクのブームはまだまだ続きそうです。



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美容関連の定期購買ビジネスの先駆け『Birchbox(バーチボックス)』が経営危機に陥っている一方で(過去記事はこちらから)、設立から5年足らずで、1ビリオン(1000億円以上)で売却された定期購買ビジネスがあります。

急成長したDoller Shave Clubとは

2011年に設立されたDoller Shave Club(ダラー・シェイブ・クラブ)は、会員になると初月にカミソリが一式届き、月会費を支払うと毎月替えの刃が送られてくるシステムです。

その名の通り、月会費は1ドルから、6ドル、9ドル の3種類ありますが、1ドルのコースには2ドルの送料がかかるので実質は3ドル。オリジナルの髭剃りクリームなどは別途料金がかかります。

 Doller Shave Clubがわずか数年の間で、爆発的に会員数を増やしましたが、既存の宣伝広告はほぼ使用していません。

 

注目のきっかけはYoutube

代わりにスタートアップの成功のきっかけとなったのが、共同創設者の一人、Michael Dubin(マイケル・デュビン)自ら出演するそのyoutubeのビデオ。

2200万回視聴されているそうで、Facebookのフォロワーは300万人とSNSで絶大なリーチ力を持っています。

考えてみれば、成人男性のほとんどは毎日髭を剃り、かつ定期的に刃を交換をする訳ですから、定期購買にはもってこい。買いに行く手間も省けて、3~9ドルの月会費で郵送されてくるのはリーズナブルと言えるでしょう。

このほかにも注目を浴びているのが、スタンフォード卒の29歳、Tristan Walker (トリスタン・ウォーカー)により創設されたBevel(ベヴェル)。

BEVELさん(@bevel)が投稿した写真 -



既存の髭剃りは、黒人男性特有のカールの強い髭が剃りずらく、かつ、商品数も少なかったことから、自らサービスを立ち上げたと言います。

こちらはブラシやオイルなどが全てセットになった初回セットが59.95ドル、その後は3ヶ月に一度29.95 ドルで新しいセットが送られてくるそうです。

そもそも黒人男性には、床屋で髭を剃る文化が根付いているそうで、かつ、その他の人種の男性と比べて9倍もグルーミングにお金をかけるという調査結果があるそう。

定期購買ビジネスブームが続き、各スタートアップの明暗が分かれる分岐点を迎えているようです。



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